ネットで物販系ビジネスを立ち上げる場合、最初の第一関門として大きく立ちはだかるのは具体的な販売戦略。

Amazonや楽天、Yahoo!ショッピング、ヤフオク!、ポンパレモールのようなネットショッピングモールで売るのか、それともWordPressで自社ECサイトを立ち上げて売るのか大きな悩みどころ。

どのような商材を売るかによってECの立ち上げ方は異なります。例えば、Amazonと楽天ユーザーの属性には違いがあるため、プラットフォームと商材とのマッチングの問題もあります。

一概に答えが出ないECの世界で、まずは各ネットショッピングモールと自社ECサイトの特徴を挙げて比較してみます。

日本で代表的なネットショッピングモール

日本で代表的なネットショッピングモールとして次が挙げられます。

BASE

STORES.jp

Amazon

楽天市場

Yahoo!ショッピング

ヤフオク!

ポンパレモール

上記の中で「BASE」と「STORES.jp」はネットショッピングモールというより、ショッピングカート付きのネットショップを無料で作ることができるツール。「BASE」や「STORES.jp」に登録し、商品の写真と説明文を入力していくだけで簡単にネットショップを作れてしまうため、EC初心者に最適と言えます。

では、順に各モールの特徴を見ていきましょう。

BASE（ベイス）

BASE

BASE（ベイス）は既に600,000店舗を突破している人気のネットショップ作成サイト。初めてネットショップを作るならばBASEは敷居が低いサービスです。

初期費用も月額費用も「0円」。商品が売れた時だけ決済手数料が「3.6％ + 40円」かかります。よって、BASEを利用するリスクはゼロと言っていいでしょう。いや、ゼロです。

YouTuberの中には、ステッカーや各種グッズ販売でBASEを利用している方がいます。

なお、BASEには集客機能は無いため、自分でマーケティングを仕掛ける必要があります。例えば、ブログや自社のオフィシャルサイト、Instagramから自分のBASEストアへリンクを貼る方法があります。

なお、BASEは複雑な送料設定ができないため、その点はログインして確認する必要があります。詳細はこちら。

無料ネットショップ開業【BASE】

STORES.jp

STORES.jp

STORES.jpの基本的なコンセプトはBASEと同じです。初めてネットショップを作るならば、STORES.jpはBASEと同様に敷居が低いサービスです。

初期費用も月額費用も「0円」。商品が売れた時だけ決済手数料が「5％」かかります。よって、STORES.jpはBASEと同様に利用するリスクはゼロ。

STORES.jpには集客機能は無いため、自分でマーケティングを仕掛ける必要があります。BASEと同様に、ブログや自社のオフィシャルサイト、Instagramから自分のSTORES.jpストアへリンクを貼る方法があります。詳細はこちら。

驚くほど簡単にオンラインストアが作れる！【STORES.jp】

Amazon

Amazon.co.jp

言わずと知れたAmazon.co.jp。アマゾンプライム会員から安定的に支持されているアマゾンは日本で最もアクセスが多いネットショッピングモール。

出品型ネットショッピングモール

アマゾンは出品型のネットショッピングモール。

管理画面で各商品の情報を登録することで比較的、手間を掛けずに出品できます。

楽天市場

楽天市場

出店型ネットショッピングモール

楽天市場は出店型ネットショッピングモール。

RMSと呼ばれる管理画面で店舗のトップページを作り、各カテゴリー毎に販売ページを作り込んでいきます。楽天市場はリアルなショッピングモールに似ていて、店舗デザインから各商品の陳列、POPの設置まで自由度が高いのが特徴です。言わば、楽天の中に店舗を構えるようなイメージです。

楽天の各店舗を閲覧すると、色鮮やかな各種バナーと縦に長い販売ページが特徴的。商品の特徴を画像と文字で詳細に説明しているのが楽天の特徴です。

楽天は食品関係に強い特徴があるものの、アパレルやインテリア関係は難しい傾向があります。

楽天市場の資料請求はこちら。

ネットショップ出店案内【楽天市場】詳細はこちら

出店を申し込む場合はこちら。

ネットショップ出店案内【楽天市場】お申込みはこちら

Yahoo!ショッピング

Yahoo!ショッピング

Yahooショッピングは固定費が不要ということもあり、楽天市場の10倍以上の出店店舗数を誇ります。お店が埋もれがちのため、広告を活用したマーケティング戦略も重要となります。

ヤフオク!

日本ではゆるぎない人気を保つヤフオク!は中古品販売に最適なプラットフォームです。

ポンパレモール

ポンパレモール

リクルートのグループ会社が経営母体となるポンパレモールは2013年3月にスタートしたネットショッピングモール。

ポンパレの集客力は楽天市場やAmazonに及ばないものの、最低価格保証という企画がユニークです。これは、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピング、ポンパレの各モールの中で最安値であることをポンパレが保証して販売する企画です。

自社ECサイト by WordPress

ネットショッピングモールへ出店する場合、Yahoo!ショッピングを除いて月額出店料と売上に対するロイヤリティが発生します。プラットフォームを使う以上、これらは必要経費です。

ネットショッピングモールへ出店することは、リアル店のイオンのようなショッピングモールへ出店するのとイメージは似ています。人気が高いネットショッピングモールの大きな特徴は圧倒的な集客力。

その点、WordPressでECサイトを制作して運営する場合、レンタルサーバー費用とドメイン取得費用、ショッピングカート使用料等が発生するものの、売上に対するロイヤリティは発生しません。当然です。

WordPressでECサイトを運営することは、自社で路面店を出すようなイメージ。WordPressとGoogleは親和性が高いものの、集客のためにはSEOを視野に入れたページ作りとPPC広告を視野に入れたマーケティングも必要とされます。

注意点として、世界中でWordPressを狙ったブルートフォースアタックと呼ばれる総当たり攻撃が頻発しています。

これは、プログラムがWordPressのログイン画面に対してランダムなパスワード攻撃を仕掛けるもので、数打てば当たる的な攻撃。

万一、WordPressがハッキングされてしまったら、内部データが書き換えられたり、ログインパスワードが変更されてしまったら最悪としか言いようがありません。

自社ECは個人情報を扱うため、不正アクセスによる万一の事態が発生しないような仕組み作りが最重要課題です。

ショッピングカート

WordPressでECサイトを立ち上げる以上、信頼性が高いサーバーとショッピングカートが必要です。以下のサービスはWordPressに対応しています。

 Welcart（ウェルカート）

 EC-CUBE

まとめ

ネットショッピングモールへ出店するのと自社ECサイトの構築を比較すると、各ネットショッピングモールのユーザー属性が微妙に異なり、路面店とも言える自社ECサイトは独自のブランディングが必要です。

それぞれ一長一短があるため、一概にこれがベストとは結論を出すことはできません。

以下は、あくまで管理人の個人的な考え方のため、参考程度に留めてください。

自社ECサイトを制作するとなると、ドメイン取得からサーバーの確保、セキュリティ対策、各ページの作り込み、ショッピングカートの実装まで全てゼロから立ち上げる必要があります。

自社ECサイトの制作には数多くの工数が必要で、GoogleクローラーがECサイトの各ページをキャッシュ＆インデックスしていくまでに日数がかかります。

更に、集客していくにはSEO対策とPPC広告を視野に入れたマーケティングが必要です。

マーケティング戦略の一つとして、最初はネットショッピングモールへ出店する考え方があります。ECビジネスは集客に左右されるため、モールの集客力に期待してスタートします。もちろん、出店の当初から商品が飛ぶように売れるというような甘い期待は禁物です。

次のステップとして、集客とブランディングのためにWordPressで自社ECサイトを制作し、ECサイトから自社のネットショッピングモールへリンクを貼る方法があります。この方法は、Welcartのようなショッピングカートの実装は不要ですし、セキュリティ対策に神経を使う必要もありません。

もし、月々のロイヤルティが重荷に感じるのであれば、Welcartのようなシステムを実装すればいいのです。

経営資源と時間を効率的に使う方法として、以上のマーケティング戦略が考えられます。

もちろん、商材によっては、各ネットショッピングモールへの出店が相応しくないと判断されるケースもあると思います。また、1ページのペラサイト（LP）を用意して、アフィリエイター経由で商品やサービスのマーケティングを展開する方法もあります。

大きな資本を投下してECビジネスをスタートさせる企業は別として、ECビジネスをスタートさせる最初の段階では、小規模でスタートしながらPDCAを繰り返していくことでリスクを最小限に抑えることは可能です。

野村総合研究所のデータによりますと、2012年の日本の電子商取引市場の額は10兆2,000億円。2013年予想は11兆5,000億円、2017年予想は17兆3,000億円。このデータからも、インターネットのEC市場は確実に伸び続けています。

ECでお金の流れが変わった

インターネットの電子商取引が拡大すればするほど、同時に影響を受けている業界があります。それは、従来の小売店やデパートでしょう。

当ブログ内の「ゼロからECビジネスを始める前に注意しなければならない事」のとおり、ネット上のショッピングモールではあらゆる商品が販売されています。

パソコンはもとより、スマートフォンの普及によりECがより身近に感じられるようになりました。1個人のEC利用金額が増えれば、それに反比例するかたちでリアル店舗での買い物が減少するのは自然の流れです。

1人あたりの可処分所得はある程度決まっています。

そこで、賢い消費者たちは、日常的なショッピングで買う商品とECで買う商品を上手く分けています。

毎日、口に入れる食材や生活用品、雑貨に関しては、最寄りの小売店や地元資本のスーパー、大手ショッピングモールで購入する人が多いでしょう。

そして、生活の中で重量物である「米」「酒類」「水」については、通販や宅配システムを上手く利用している人が増加傾向のようです。

ECでよく売れている商品

では、ECではどのような商品が売れているのでしょうか。それは、楽天やYahooショッピングのページにランキングが表示されているから一目瞭然です。

・楽天、総合ランキングTop20

http://ranking.rakuten.co.jp/?l-id=top_normal_rk00

・Yahooショッピング、売れ筋ランキング

http://shopping.yahoo.co.jp/ranking/1/?period=weekly&gender=all&generation=all

両ショッピングモールに見られる傾向として、「水」や「シャンプー」が複数上位にランキングしています。

総合ランキング100位以内に入っている商品の多くは、単価が10,000円以内の生活用品や雑貨が多いことがわかります。もちろん、数万円以上の家電、カメラ、腕時計も売れています。

工業製品には型番（JAN）が付与されているため、インターネット最大の特徴でもある価格の比較が容易にできます。よって、家電製品に代表される工業製品はECの中でも更に激戦区に置かれています。

なお、消費者にとっては、気に入った商品を可能な限り安く購入することができる、ある意味いい時代かもしれません。しかし、総括的にはそうとも言えません。

ECのお金の通り道

インターネットが社会に浸透すれば、ビジネスチャンスは当然出てきます。しかし、お金はインターネットビジネスの関係者全てに満遍無く行き渡るわけではありません。

ネットの世界は、お金の流れが非常に複雑です。お客さんはショッピングモールでカード決済すれば、後は商品の到着を楽しみに待つだけです。

しかし、モールに出店しているテナントの銀行口座に売り上げが入金されるまでに、お金は複雑な経路を辿っています。

パソコンの画面を眺めてもお金の流れが全く見えきませんが、お金の複雑な経路の中で大きなダムもあれば小さなダムもあります。一見大きなダムでも放水量が多く、水があまり貯まらないダムもあるでしょう。

ネットビジネスの関係者であっても、自分がどこに位置するかで立場が大きく変わってくるでしょう。

インターネットの普及により、影響を受けているのは冒頭で書いたとおりリアルな小売店やデパートでしょう。

デパートは高度経済成長期に右肩上がりで成長を続けてきたものの、今となっては、どこの家庭でも必要最低限の物はタンスに詰まっています。それらの物を一旦、吐き出さないことにはデパートに人を集めるのは今後も容易ではないでしょう。

デパート業は高コスト経営のため、それが商品売価に反映されています。いい物に対して高いお金を払う層は存在しつつも、大衆の意識としては、コストパフォーマンスに重きを置く傾向が高まっているのは確かでしょう。

過度のEC化は地元経済を破壊する

お客さんによってはリアル店舗で商品自体を確認してカタログをもらい、インターネットで注文するショールーミングの流れが強まっています。いわば、店舗がショールームと化している傾向が強まっているようです。

このようなアプリが、店舗のショールーム化を加速させています。

・プライスチェッカー/Price checker 

「価格.com」で調べると、商品の価格比較が簡単にできます。2013年現在、この「価格.com」と上記のアプリは日本最強の価格破壊王と言えるでしょう。

あなたの居住地が北海道の奥尻島でも、信州の山間部でも、台湾に近い沖縄の宮古島でも、パソコンやスマホと通信回線さえあれば最安値であらゆる商品を買える環境が整っています。

しかし、商品がネットで安く買える、手軽に買えるということは、巡り巡って地元の小売店の経営に影響を与えます。結果的に地元経済を破壊していくことになってしまいます。事実、全国的に中小書店の数が減少傾向にあります。

この原因の1つとして、アマゾンの影響が無視できません。しかし、これらの構図に気が付いていない人、特にITやパソコン、スマホに疎い高齢者が少なくありません。

日本の三大都市でさえ、シャッター通りが出現しています。地方都市の駅周辺は閑古鳥が鳴き、郊外のショッピングモールと街道沿いの店舗に人が集まる構図が出来上がっています。

全国的に地方自治体と地元商店街が駅周辺の活性化対策に力を入れています。しかし、地方都市に住む人々の生活の場は駅周辺ではなく郊外です。大型ショッピングモールは需要を見込んで郊外に立ち並んでいるわけです。

三大都市以外では、主な移動手段はクルマやバイク。郊外のショッピングモールと街道沿いの飲食店や店舗に人が集まる構図が出来上がっている以上、特別な理由を除いてわざわざ駅周辺まで足を延ばす人は減少傾向なのです。

自宅から駅周辺まで20分も30分もクルマを走らせて、駐車料金を払ってまでゆっくりショッピングしたいとは思う人は多くはないのです。今後、街の構造を含めて、益々リアル店舗の在り方が問われていくと思います。

ECは夢の販売システム、画期的な集客ツールであると錯覚している人が多いかもしれませんが、これは無理も無いと思います。

当ブログ「EC/イーコマースに向く商品、ECに向かない商品」で商品の販売方法について呟いてみました。

商品の販売方法の代表例として、店舗販売、インターネット販売(EC)、通販カタログ販売、DM販売、チラシ販売、ペーパーメディアへの広告出稿による販売、テレビ通販、ラジオ通販、営業マンによる人的な販売、電話営業販売が挙げられます。

これらの中で、ECは成長を遂げてきた販売方法。

電子商店街のカテゴリー

莫大な経費をかけて通販カタログを製作しても、それだけでは1円も収益を生みません。その他、DM、チラシ、マガジン広告も同様に、原稿を作り上げただけでは収益をもたらしません。

ECのためのウェブサイトを制作するということは、まさにこれらと同じ段階に過ぎません。

一口にECと言っても、その取り扱いジャンルはとても幅広くあります。では、電子商店街のカテゴリー画面を覗いてみましょう。

・ファッション

レディース、メンズファッション、バッグ、靴、時計、アクセサリー、下着、メガネ、サングラス

・家電、パソコン、通信

PC、タブレット、スマートフォン、周辺機器、プロバイダー、生活家電、カメラ、ビデオカメラ、TV、レコーダー、オーディオ

・食品、飲料、お酒

食品、スイーツ、お菓子、ワイン、ビール、洋酒、日本酒、焼酎、水、ソフトドリンク

・インテリア、日用雑貨

インテリア、寝具、収納、キッチン用品、食器、調理器具、日用品雑貨、文房具、手芸

・スポーツ、アウトドア

スポーツ、アウトドア、ゴルフ用品、旅行用品、旅行予約、イベント、チケット予約

・美容、健康

美容、コスメ、香水、ダイエット、健康、サプリメント、医薬品、コンタクト、介護

・キッズ、ベビー、玩具

キッズ、ベビー、マタニティ、おもちゃ、ホビー

・ペット、花、DIY

ペットフード、ペット用品、ガーデン、DIY、花

・本、音楽、ゲーム

ゲーム、本、雑誌、コミック、中古本、CD、DVD、楽器、音楽機材、レンタル

・車、バイク

車用品、バイク用品、クルマ・バイク本体

一例として、このようなイメージでカテゴライズされています。

この中で「ファッション – レディース」の下層にはキャミソール、スカート、ワンピース、和服、スーツという具合に細分化されています。ジャンル分けされた樹形図の末端に、探し求めていた商品が見つかる構造となっています。

具体的な商品名まで書き出していったら、今あなたがいる場所から2～3ブロック先かそれ以上まで続くことでしょう。

これらのカテゴリーの中で、実はECビジネスに向いた商品と向かない商品が存在しています。更に言うと、ゼロからECを始めるにあたって、向いている商品とそうではない商品が明確に分かれています。

口で言うのは簡単ですが、それらを見抜いていくには時間が必要です。但し、時間をかければ適、不適が分かります。

あなたは、このカテゴライズされた一覧表の中で、どの商品がECに向き、逆にどの商品がECに向かないと思うでしょうか。

また、検索エンジンで更なる詳細なキーワードで検索していくことで、意外な商品やサービスを知ることができます。

インターネットマーケティング

商品なりサービス内容をネット上に公開しても、それでビジネスが上手く進むわけではありません。そこから先は、インターネットマーケティングが必要とされます。インターネットマーケティングについては、今後も書いていく予定。

商品の販売方法の代表例として、店舗販売、インターネット販売(EC)、通販カタログ販売、DM販売、チラシ販売、ペーパーメディアへの広告出稿による販売、テレビ通販、ラジオ通販、営業マンによる人的な販売、電話営業販売が挙げられます。

一口に商品と言っても、あまりにも範囲が広く、1つ1円に満たない製品をロット単位で取り扱うビジネスから、住宅のように1棟あたり数千万円の値嵩商品まで様々。

もちろん、ECは魔法の商取引手法ではなく、よってこの世の全ての商品がECに向くわけではありません。実際のところ、ECに向く商品と向かない商品の見極めは、実践してみなければ分からないところが多分にあります。

そもそも、インターネットが出現するまでは、従来のアナログ手法による販売が主流でした。そこに、インターネットという相互通信システムが加わったため、販売方法が１つ増えただけと解釈すればいいのです。

ECの意外な発見

ECを運営すると意外な発見があります。

店舗販売ではあまり売れない商品がネットでは売れることがあります。逆に、ネットよりも店舗販売の方が売りやすく、業務の効率的な運営ができることもあります。

前者の一例として、マニア相手の商品や特殊な商品。

この一例はビジネスから外れるが、ヤフオクを覗くと年代物のコカコーラの瓶や缶に複数の入札が集まり、プレミア価格で落札されることが珍しくありません。

これは、瓶や缶に興味が無い人にとってはただのガラクタです。しかし、収集家たちにとっては、価値のある物という証明です。

安価な商品のマーケティング

次に後者の一例として、人気のパン専門店ともなると、1日で1,000個以上を売り切ってしまいます。地元住民や噂を聞きつけたお客さんたちがクルマで20分も30分もかけてパンを買いに来ます。

店舗販売ならばトレーにパンを並べておけばいい。後は、お客さんが好みの品をピッキングし、店員は会計処理と袋詰め作業だけです。レジ係は少々忙しいかもしれませんけど、少人数でも店を回せます。

ところが1個100円、150円、200円のパンを通販で売ろうとすると、簡単な事ではありません。

まず、ウェブへのアクセスアップの問題。

また、通販の場合、必ず送料が発生するため、少額商品の単品販売では難しい。最低でも、10や20個をまとめて販売する必要があります。

通販ビジネスの場合、受注データ処理、ピッキング、梱包作業、出荷処理、送り状伝票の発行といった細々とした付帯業務が多いです。それらの作業に人件費が食われてしまうため、よほど合理的な運営が必要となると思いますね。