また、検索エンジンで更なる詳細なキーワードで検索していくことで、意外な商品やサービスを知ることができます。

インターネットマーケティング

商品なりサービス内容をネット上に公開しても、それでビジネスが上手く進むわけではありません。そこから先は、インターネットマーケティングが必要とされます。インターネットマーケティングについては、今後も書いていく予定。

商品の販売方法の代表例として、店舗販売、インターネット販売(EC)、通販カタログ販売、DM販売、チラシ販売、ペーパーメディアへの広告出稿による販売、テレビ通販、ラジオ通販、営業マンによる人的な販売、電話営業販売が挙げられます。

一口に商品と言っても、あまりにも範囲が広く、1つ1円に満たない製品をロット単位で取り扱うビジネスから、住宅のように1棟あたり数千万円の値嵩商品まで様々。

もちろん、ECは魔法の商取引手法ではなく、よってこの世の全ての商品がECに向くわけではありません。実際のところ、ECに向く商品と向かない商品の見極めは、実践してみなければ分からないところが多分にあります。

そもそも、インターネットが出現するまでは、従来のアナログ手法による販売が主流でした。そこに、インターネットという相互通信システムが加わったため、販売方法が１つ増えただけと解釈すればいいのです。

ECの意外な発見

ECを運営すると意外な発見があります。

店舗販売ではあまり売れない商品がネットでは売れることがあります。逆に、ネットよりも店舗販売の方が売りやすく、業務の効率的な運営ができることもあります。

前者の一例として、マニア相手の商品や特殊な商品。

この一例はビジネスから外れるが、ヤフオクを覗くと年代物のコカコーラの瓶や缶に複数の入札が集まり、プレミア価格で落札されることが珍しくありません。

これは、瓶や缶に興味が無い人にとってはただのガラクタです。しかし、収集家たちにとっては、価値のある物という証明です。

安価な商品のマーケティング

次に後者の一例として、人気のパン専門店ともなると、1日で1,000個以上を売り切ってしまいます。地元住民や噂を聞きつけたお客さんたちがクルマで20分も30分もかけてパンを買いに来ます。

店舗販売ならばトレーにパンを並べておけばいい。後は、お客さんが好みの品をピッキングし、店員は会計処理と袋詰め作業だけです。レジ係は少々忙しいかもしれませんけど、少人数でも店を回せます。

ところが1個100円、150円、200円のパンを通販で売ろうとすると、簡単な事ではありません。

まず、ウェブへのアクセスアップの問題。

また、通販の場合、必ず送料が発生するため、少額商品の単品販売では難しい。最低でも、10や20個をまとめて販売する必要があります。

通販ビジネスの場合、受注データ処理、ピッキング、梱包作業、出荷処理、送り状伝票の発行といった細々とした付帯業務が多いです。それらの作業に人件費が食われてしまうため、よほど合理的な運営が必要となると思いますね。

ネットユーザーは増加していく

過去のブログでこのような記事を書いてみました。「今後、広告代理店は間違い無く大幅に縮小していくだろう」

この記事を要約すると、従来の広告代理店の重要性はますます低下していき、検索結果やネット広告に置き換わっていくという内容。広告代理店とネットビジネスの関係者ならば、既にこの変化が気が付いていると思います。

楽天やYahoo！ショッピング、ヤフオク！、アマゾンにアクセスすれば、一部を除いて日本国内に流通しているあらゆる商品を閲覧し購入することができます。高額商品を購入の際は、現物を確かめる需要も多く、リアル店舗の一部がショールーム化しています。

そして、お客さんはネットで商品を購入する流れが強まっています。

その結果、すでに2000年初頭から商品価格の値崩れ問題が浮上し、今では、各ショッピングモール内で熾烈な販売競争が激化しています。更に送料無料、ポイントの付与により、モールそのものが戦場と化しています。

販売会社の利益の源泉は、販売価格から仕入れ価格を引いたところにあります。但し、それは粗利。販売会社は毎月、粗利から固定費と変動費を払う必要があります。

結果的に利益が上がるのは、電子商店街と一定のテナントと製造メーカーでしょう。その他大勢は、先の見えないトンネルの中にいるのが現実だと思います。

インターネットの強みは検索にあるため、一瞬にして特定商品の価格比較ができます。よって、新製品が発売されても値崩れが早く、販売会社は利益の確保が難しい。つまるところ、その存在理由そのものが揺らいでいるのです。

アフィリエイトに将来性あり

この問題を解決する方法はアフィリエイトしかないと思います。

従来の流通方法は、製造メーカーが問屋へ商品を卸し、商品によっては２次３次問屋を経て小売店に並びます。ところが、インターネットやテレビ通販、カタログ通販の広がりにより、問屋を経由しないダイレクト型通販を選ぶメーカーが増えてきました。

サントリーや富士フィルム、明治、協和発酵バイオ、小林製薬、ライオン、ティーライフは健康食品や健康茶をダイレクト通販で販売しています。この販売方法のメリットとして、商品の値崩れが発生しませんし、それによってブランドイメージを保つことが可能です。また、商品のライフサイクルを長く保つことができます。

更に、販売窓口を拡大するためには、アフィリエイターの力が必須となります。今後、更にアフィリエイター人口が増加していくことは間違いありませんから、仕掛けるなら今のうちでしょう。しかし、2013年の時点で、まだ多くの企業はアフィリエイターに重きを置いていないようです。

会社によっては、アフィリエイター報酬を1％しか払わないところもあります。

アフィリエイターは大切なパートナー

直販型企業ならば、アフィリエイターは販売代理店に近い存在。アフィリエイターに積極的に商品を販売してもらうためには、販売代理店が取れる利益とまではいかなくとも、それに近い報酬を支払う必要があると思います。

それだけの利益が確保できれば、アフィリエイターはコストをかけて、本格的な販売ページを立ち上げることができます。販売代理店が作る販売ページと遜色無いものができあがるでしょう。

更に、当然ながら、同一商品を扱うアフィリエータ―同士で価格競争が発生しません。

アフィリエイターの存在価値が今後高まっていくのは間違い無いと思います。